【LGBTQ+】違いを認め合うことで生まれる職場の温もり【交流会開催報告】
職場の仲間と生まれた新たなつながり
2025年8月、サステナビリティ推進課の呼びかけにより、「LGBTQ+」をキーワードに、オープンに語り合う交流会が開催されました。
交流会には、性的マイノリティーであるとカミングアウトしている方を含め、多様な性のあり方に理解がある8名が有志で参加。パートナーとの関係や会社の制度について率直に話し合い、将来への思いを熱く語り合うなど、充実した時間となりました。実は、以前からオンラインで一部の参加者が集まる機会はありましたが、「オフラインで、気持ちを分かち合える人同士、本音で語り合おうよ」という声がきっかけとなり、今回の開催が実現しました。プライバシーの尊重と安心して話せる空間づくりを大切にした交流会では、参加者同士の新たなつながりが生まれ、終始温かく前向きな雰囲気に包まれていました。
性のあり方は人それぞれ。状況や思いも人それぞれ。
交流会の中で、このようなエピソードを話してくださった方がいました。
「入社して4年ほどたったとき、同居していたパートナーが体調を崩したことがきっかけで、パートナーの看病と仕事の忙しい時期が重なり、自分自身も追い詰められていた時期がありました。ただ、職場でプライベートな状況を話すわけにはいかず、パートナーの看病に対する理解の得られにくさを感じていました。行き詰まってしまい、どうにもならなくなって、思い切って当時の上司にカミングアウトをして、自分の性的指向も含め、事情を伝えました。すると、すぐに受け止めてくれて、休みなさいと言ってくれたんです。その出来事がなければ、おそらく会社を辞めていたと思います。数十年経った今でも鮮明に記憶に残っている出来事です」
このエピソードを聞いて、カミングアウトの背景にはさまざまな思いや時には葛藤があることに気づかされました。
性的指向や性自認はあくまでもその人を形成する「一部」であり、「すべて」ではありません。「LGBTQ+」という言葉で語られる方々の中には、自分らしさを積極的に発信する方もいれば、静かに日常を大切にしたいと考える方もいます。どちらもその人らしい選択であり、尊重されるべき生き方です。 だからこそ、誰かが悩みや思いを打ち明けてくれたときは、相手のアイデンティティーを否定したり、過度な質問をしたりするのではなく、まずその気持ちを「受け止める」ことが大切だと、参加者の実体験からあらためて深く考えさせられました。これはLGBTQ+に限らず、あらゆるコミュニケーションにおいて大切な姿勢であり、ツクイの従業員一人ひとりが実践することで、安心して働ける温かみのある職場を創っていけるのではないでしょうか。 | ![]() |
ツクイのLGBTQ+に関する社内制度や取り組み
当社では、2019年10月以降、就業規則内においても結婚に関して同性婚の定義を盛り込み、これに伴う特別有給休暇の付与や福利厚生制度の適用など、社内制度の整備・拡充を進めてきました。
そのほかにも、LGBTQ+に関して以下の取り組みを行っています。
- 相談窓口の設置
LGBTQ+当事者やその周囲の方々が抱える悩みに対し、社内担当者が電話やオンラインで相談を受けています。 - 「ダイバーシティ&インクルージョン研修」の実施
全従業員を対象にLGBTQ+に関する内容を含む動画研修を実施しています。 - 倫理規程に基づく対応
性的指向や性自認により差別的な取り扱いを行わない旨を倫理規程に明文化しています。
ただ、より深く一人ひとりの暮らしに踏み込んだ際に、悩まず社内制度を利用できる方とそうでない方がいることが今回の交流会を通してわかりました。性のあり方に関係なく、すべての従業員が平等に「選択肢」を持てる環境を、社内制度としてどのように整備していくかという課題も見えてきました。
今回の交流会は最初の一歩、きっかけになる会でした。今後、安心できる空間で仲間と語り合える場を広げていきたいと考えています。
「LGBTQ+」とは?
「LGBTQ+」とは、L:レズビアン(女性同性愛者)、G:ゲイ(男性同性愛者)、B:バイセクシュアル(両性愛者)、T:トランスジェンダー(性自認と身体的な性が一致していない者)、Q:クエスチョニング(性のあり方について特定の枠に属さない者)またはクィア(規範的な性のあり方以外のセクシュアリティーを持つ者)のそれぞれのアルファベットの頭文字をとった性的マイノリティーを表す総称に「+」を付け、「L・G・B・T・Q」に当てはまらない者も含めた多様な性のあり方を表現した言葉です。
サステナビリティ推進課では、「超高齢社会の課題に向き合い 人生100年幸福に生きる時代を創る」というミッションのもと、「ダイバーシティ&インクルージョン」の推進を通じて、ツクイの従業員一人ひとりが自分らしく、いきいきと働くことができる職場環境の実現に取り組んでいきます。
<問い合わせ先>
人財戦略部 サステナビリティ推進課